東京の第2波、発症から入院までの中央値2.0日短縮

東京都が12月2日に開いた第42回新型コロナウイルス感染症対策本部会議で、国立国際医療研究センター国 際感染症センター長の大曲貴夫氏は、自身が代表を務める厚生労働省科学研究費「COVID-19に関するレジストリ研究」で判明した都内の新型コロナウイルス感染症（COVID-19）入院患者の臨床学的特徴について報告した。全国の入院症例数のうち都内の症例は約26％だった。第1波と比較すると、第2波では発症から入院までの期間の中央値が2.0日短縮しており、基礎疾患のある患者や酸素投与・人工呼吸器管理の必要だった患者が減少していた（資料は東京都のホームページ。COVID-19に関するレジストリ研究のホームページはこちら）。 今回報告のあった分析においては、4月から11月1日までにレジストリに登録されたデータを利用し、9月30日までに発症した症例を対象とした。登録開始日～5月31日を第1波、6月1日～9月30日を第2波と定義している。重症度は東京都と同じ定義を用いて、重症は入院中に挿管・ECMO が必要であった症例、中等症は入院中に酸素が必要であった症例、軽症はそれ以外とした。退院が完了した症例から...