内科、外科など10科は必要数増、精神科など8科は減

厚生労働省は2月18日の「医療従事者の需給に関する検討会」の第28回医師需給分科会（座長：片峰茂・長崎大学前学長）で、新専門医制度における18の基本領域（総合診療を除く）について、2036年の必要医師数と2016年の医師数などを比較した「診療科ごとの将来必要な医師数の見通し（たたき台）について」を提示した。診療科別の将来推計を示したのは、初めて。 最も増員が必要なのは内科で1万4189人分、以下、外科4363人分、脳神経外科は2523人分と続き、計10領域は必要医師数が増加。一方、今よりも必要医師数が減少するのは、精神科1688人分、次いで皮膚科1414人分、耳鼻咽喉科1229人分など8領域（資料は、厚労省のホームページ）。 都道府県がこの4月から策定する医師確保計画は、地域別の医師偏在解消が主たる目的だが、診療科別の偏在是正に今後取り組むための「たたき台」として提示したのが、今回の推計。皮膚科、精神科、眼科、耳鼻咽喉科の4科は現時点でも過剰という結果だ。 厚労省は、推計の提示により、診療科の偏在解消につながることを期待するが、十分な効果が生じない場合には、「診療科ごとに都道府県別の定...