オンライン診療実施の医師向け研修制度整備へ

厚生労働省の「情報通信機器を用いた診療に関するガイドライン作成検討会」（座長：山本隆一氏・医療情報システム開発センター理事長）第2回が3月9日に開かれ、パソコンやスマートフォンなどの情報通信機器を用いたオンライン診療実施のための「オンライン診療の適切な実施に関する指針（案）」が提示され、同省は指針に基づいた適切なオンライン診療実施に向け医師向けの研修制度を整備する方針を示した。3月末の次回検討会を経て公開され、4月1日から適用となる（資料は、厚労省のホームページ）。 同指針はオンライン診療を実施する医師が遵守するべき項目を定めたもので、関連法令、用語の定義や指針の対象からオンライン診療の基本理念、適用となるオンライン診療の提供に当たっての事項や、提供体制、医師・患者教育などについて具体的な指針を示す。オンライン診療をめぐっては2018年度診療報酬改定でオンライン診療料70点、オンライン医学管理料100点がそれぞれ新設された（『オンライン診療料70点、医学管理料100点』、『オンライン診療、情報通信機器の費用は別途徴収可』などを参照）が、同指針は保険診療だけでなく自由診療にも適用され、反...