ソフトランディング可能に、入院医療改定 - 島弘志・日病副会長に聞く◆Vol.1

2018年度診療報酬改定では、一般病棟入院基本料の7対1と10対1が再編・統合され、「急性期一般入院料」が新設される。将来的な7対1病床のニーズ減少が指摘されながらも10対1病床への転換がなかなか進まない中、病院にどのような影響を与えるのか。 2017年11月から中央社会保険医療協議会委員を務める、日本病院会副会長の島弘志氏に聞いた。（2018年2月27日にインタビュー、全2回の連載） ――今回の診療報酬改定でポイントになるのはどの部分でしょうか。 一番大きいのは入院医療の再編・統合で、中でもドラスティックなのは急性期です。「急性期一般入院料1」は現行の7対1入院基本料の看護配置を残して診療の質、実績を評価するとなっていますが、現状では実績評価の指標が「重症度、医療・看護必要度」しかありません。7対1入院基本料は2006年度の導入から10年以上の歳月をかけて良くなってきているとは思いますが、入院医療の目的はいかに早く社会復帰できる状態にするかです。そのためにはさまざまな職種の人の知識や経験を集結させて治療に向かわせることが必要です。それを評価できる指標が、重症度、医療・看護必要度ではな...