小保方氏の“辞め得”容認、再発防止に不安

多くの謎が残ったSTAP細胞の問題（『多くの謎が残ったSTAP問題、真相究明遠く』を参照）。未来へ向けて重要な再発防止に向けて、理研は改革のアクションプランを進め、2015年3月末には、当時の野依良治理事長が「改革に一定の道筋がついた」と、評価してみせた。ただ、結果的に論文の筆頭著者である小保方晴子氏（元・理研ユニットリーダー）の“辞め得”を容認し、理研幹部の責任も不明確なままだった。報道についても疑問が残り、「同様の問題が起きない」と言い切るには、不安を感じさせる材料が残った。 理研は、2014年6月の「研究不正再発防止のための改革委員会」（岸輝夫・東京大学名誉教授）の提言を受けて、アクションプランを進めてきた（『理研CDBの解体要求、理研改革委』を参照）。今回の問題の発生の最大の原因として、「著者たちの科学的批判精神に基づく十分な実験結果の相互検証が欠如し、論文作成に差して論理の整合性に対してチームでの検討が全く不十分であった」と総括している。 再発防止の観点からは、2014年8月に研究倫理プログラム（CITI-Japan）を導入して、対象となる研究者全員が合格。また、各センターに...